プロ野球の将来を担う有望株たちの〝国外流出〟が待ったなしの状況となっている。近年はアマチュア界のトップ選手たちがＮＰＢを経ずにＭＬＢに挑戦するケースが増加。その一因は契約金を巡る「日米格差」にもあるとされ、今後ますます広がることも懸念されている。

　ＮＰＢでは毎年秋にドラフト会議が実施され、各球団はプロ志望届を提出したアマチュア選手の中から希望選手を指名し、交渉権を獲得する。契約の締結を経て晴れて入団となるが、１年目についてはそれぞれ上限が定められている。

　契約金は「１億円」、出来高払いは「５０００万円」、そして年俸は「１６００万円」だ。これがＮＰＢの新入団選手の実質的な最高評価額となっている。しかし、ＭＬＢ球団が日本の有望選手に提示する契約規模は軽々と上回る。

　例えば、２０２５年に桐朋高校からアスレチックスとマイナー契約を交わした二刀流の有望株、森井翔太郎（１９）の契約金は１５０万ドル（約２億３０００万円＝当時）。日本のアマチュア選手が交わした契約としては史上最高額で、これからＮＰＢを経由せずに海を渡るアマチュアのトップ選手にとっては一つのモデルケースとなっている。

　しかも、森井の契約が上限と決まっているわけではなく、今後ますます高騰する可能性もささやかれているのだ。

　ＭＬＢスカウトの一人は「あくまでも選手による。仮に森井がＮＰＢを志望した場合、ドラフト１位で指名する球団もあったと聞く」とひと握りであると前置きした上で「契約金だけで５億円（約３１４万ドル）や７億円（約４４０万ドル）規模になっても、メジャー側は投資に見合うと判断すれば、その額を高いとは思わない」と打ち明けた。

　今年に限らず、ドラ１候補になり得る大学や高校のトップ選手の中には、ＭＬＢ球団のスカウトらから獲得候補として熱視線を送られる〝金の卵〟も少なくない。もちろん金額がすべてではないが、条件面でより不利になることも考えられる。プロスペクトのさらなる流出を防ぐためにも、日本球界の契約金の上限を見直す時期にきているのかもしれない。