２０２６年３月に開幕する第６回ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）の放映権を巡り、日米間で丁々発止のやり取りが続いている。日本国内での放送・配信権を米動画配信大手「ネットフリックス」が独占契約し全４７試合を生配信することが決まったが、地上波やＢＳでのテレビ中継は行われない見通し。この状況に東京プールのメインスポンサーを務めるディップ株式会社が２日、公式Ｘで異例の「懸念表明」を発表した。

　同社は大谷翔平投手（３１＝ドジャース）がブランドアンバサダーを務めることでも知られる。声明では「今回の放送形態では多くの人々のＷＢＣを気軽に楽しむ機会が奪われてしまうのではないかと危惧しています」とし「国民的なスポーツイベントは広くあまねく視聴できる環境を準備するべきだと考えます」とも訴えた。企業スポンサーが放送形態に踏み込むのは極めて異例であり、ファンや関係者からも注目を集めている。

　一方、１日に東京都内で開かれたＮＰＢ実行委員会でも、楽天の井上智治球団取締役が「非常に残念。できれば何らかの形で無料放送をしてほしい」と言及。ＮＰＢを通じ、大会主催者ＷＢＣＩへの働きかけを進める姿勢を示した。

　こうした動きに呼応するように、球界関係者の間では「ＷＢＣ東京プールのスポンサーやＮＰＢ、プロ野球の１２球団、そして日本のファンが大同団結すれば、ネットフリックスも企業イメージを考えざるを得ない。日本市場を軽視できない以上、無料配信に踏み切る可能性も出てくる。日本全体を巻き込むムーブメントにできれば」との声も上がる。

　前回２３年大会では、侍ジャパンの活躍により決勝戦の地上波テレビ放送の平均世帯視聴率が４２・４％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）を記録し、国民的熱狂を呼んだ。だが今回、地上波が消えれば視聴機会の大幅減は避けられない。

　ディップ社の声明をきっかけに「ネットフリックス包囲網」の機運が高まるかどうか。ただ「ネットフリックスはビジネスに対し、ドラスチックでシビアな体質を貫く米国の超一流企業。日本のような〝情〟など一切通用しない」との指摘があるのも事実。いずれにせよ、日本球界の〝結束力〟が注目されている。