プロ野球の臨時オーナー会議が12日、オンラインで行われ、6月中旬から下旬の開幕を目指すことを確認した。
会議後、議長を務めたDeNA・南場智子オーナーは「地域によって違いもある。すぐに楽観視するような状況ではない」としながらも「でも、やはりファンの方々に野球を届けたいというのがある。緊急事態宣言が解除されたら、速やかに準備したい」とコメント。現時点で12球団が6月中旬から下旬の開幕を目指すことで一致していると語った。
一方で、試合数減、無観客試合の影響による球団経営面での減収については「減収のインパクトは大きい。何試合できるのか、やり方も決まっていない。かかる費用も算出できていない。大きな影響を受け、球団経営、選手、ファンへの影響もある。ここをみんなで乗り越えていこうということで一致した」と差し迫る厳しい現実も直視した。
その上で「今季は非常に厳しいという状況の共有はあった。経営基盤を安定的、かつ健全にしていかなければプロ野球そのものが存続していく保証にはならない。経営基盤の充実というのは大変に重要な問題。全体としても何ができるか検討していこうという話があった。今回のような出来事が今年だけで終わる保証はない。短期的でない中長期の視点が必要」と経営者側の危機感を語った。
これに同調する斉藤コミッショナーも「プロ野球として独立採算、自立できるようにしていかなければならない。長期的に経営問題として考えていこうということ。プロ野球が親会社から(赤字を)補填を受けているのでは社会人野球と同じではないかということになる。ちゃんと経営をしっかり進めていきましょうという話はあった」と長年の経営課題改善に言及した。