１２月１日（日本時間２日）をもって現行の労使協定が失効し、ロックアウトの可能性が高まっているが、現実となればもっともダメージを受けるのがカナダ・トロントを本拠地とするブルージェイズと見られている。

　ブルージェイズのオーナー会社「ロジャース・コミュニケーションズ」はカナダ屈指の巨大通信企業で、携帯電話、ケーブルテレビ、インターネットなどあらゆるメディア通信事業を展開。現地メディア「ブルージェイズ・インサイダー」は「トロント経済はブルージェイズの試合開催によって成り立っている。最下位チームとして驚異的な観客動員を誇り、ホームゲーム８１試合のうち６１試合でロジャース・センターのチケットを完売させた」と巨大コンテンツとして経済全体に大きく直結しているという。

　ロックアウトが長引き、シーズン短縮にでもなれば、チーム、スタジアム、放送局、ストリーミング配信会社を所有している同社が大打撃を被るのは間違いなく「長期間のロックアウトはガソリンスタンドが見当たらない長距離ドライブのようなもので、あっという間に燃料が尽きてしまう。もし春まで長引けば、トロントはファンからの支持がどれだけ根強いかを改めて知ることになる」と伝えた。

　昨年はワールドシリーズに進出しながらも一転して東地区最下位に転落。大砲ゲレロはケガと不振に苦しんでわずか９本塁打に終わってしまった。オフの補強が急務となるが、こちらもロックアウトの影響は避けられず、いずれ経済〝大恐慌〟に陥ることになるかもしれない。