世界最大のプロレス団体「ＷＷＥ」（米国）に、大量解雇の嵐が吹き荒れている。複数の米メディアが報じた。

　ＷＷＥは世界最高峰の米総合格闘技イベント「ＵＦＣ」の親会社「エンデバー・グループ・ホールディングス」に買収され、ＵＦＣと経営統合された。

　今月１２日にはＷＷＥとＵＦＣを傘下にした新会社「ＴＫＯ」が発足。新会社はエンデバー社トップのアリ・エマニュエル氏がＣＥＯの座に就き、リーダーとなった。ＷＷＥはニック・カーン社長、ＵＦＣはダナ・ホワイト氏が引き続き運営している。

　米全国紙「ＵＳＡトゥデー」（電子版）によると、新会社発足直後の１５日に、ＷＷＥのカーン社長が今後の人員削減のため、ＷＷＥ本部のあるコネティカット州スタンフォードを拠点とする社員にリモートワークを要請した。さらに同紙は「ＰＷインサイダー」の記事を引用した上で、開発・デジタル担当の上級副社長らを解雇したと伝えた。最終的には１００人以上の従業員が契約を解除されたという。
　
　大量解雇の嵐はスタッフだけにとどまらず、選手にも及んだ。「ＵＳＡトゥデー」は「ファイトフル」の記事をもとに、２１日に解雇された選手のリストを掲載。元世界ヘビー級王者のドルフ・ジグラー、元インターコンチネンタル王者のシェルトン・ベンジャミン、ムスタファ・アリ、アライアス、エマとその婚約者リディック・モス、アリーヤ、デイナ・ブルックらに加え、〝キング・オブ・ストロングスタイル〟中邑真輔のタッグパートナーとして祭典「レッスルマニア」にも出場したリック・ブーグスも契約解除となった。

　ＷＷＥはこれまでも大量解雇を行っており、近年には２０２０年４月にコロナ禍による収益悪化で踏み切った。エンデバー社への身売りは新会社「ＴＫＯ」の会長にも就いたビンス・マクマホン会長が主導したとされるが、米メディアによると、ＵＦＣもエンデバー社の買収後に人員削減を経験した。今回の大量解雇も新会社主導とみられており、世界最大プロレス団体と言えども身売りの影響は大きかった。