新型コロナウイルスの感染者数が全国各地で急増する中、今後のＪリーグの試合開催を左右しそうなのが、自治体が発令する緊急事態宣言だ。

「これから増えていく地域は宣言が出るケースも出てくるが、その際の対応は非常に難しい。状況によっては無観客試合や中止も視野に入れなければいけない」と感染拡大が懸念される大都市圏のＪクラブ関係者は顔を曇らせる。

　新型コロナの感染拡大が目立ち始めた４月には国による緊急事態宣言が発令され、その解除を目安にして各クラブが活動を再開した。感染再拡大の現在は、消極的な国に代わって都道府県が独自に緊急事態宣言を出す流れが形成。さらに今後は市区町村単位でも宣言が出される可能性がある。

　そうした状況で難しい対応を迫られるのが感染が深刻化した地域のクラブだ。７月３１日から緊急事態宣言が出された沖縄県に本拠を置くＪ２琉球は１２日のホームでの甲府戦を無観客試合で開催することを発表。クラブ側からの要望を受けてＪリーグが決定した。

　一方で６日から２４日の間で宣言が発令された愛知県がホームの名古屋は、対象期間中の主催試合を予定通り開催する方針で、対応が分かれた。今後は自治体レベルの宣言が続きそうで、各クラブはギリギリの状況で判断を求められる。感染者の増加が予想される秋冬に向けてリーグ運営は正念場を迎える。