米大リーグ機構（ＭＬＢ）と選手会による新労使協定を巡る協議が２５日（日本時間２６日）に２日連続でニューヨーク市内で行われたが、進展はなく合意しなかった。ＵＳＡトゥデー紙のボブ・ナイチンゲール記者が自身のツイッターで「協議は再び今週末にも開催されるだろう」と伝えた。

　選手会が要求しているメジャー最低年俸の５７万５００ドル（約６５００万円）からの引き上げに対してＭＬＢの提示は当初、６０万ドル（約６８３０万円）だったという。米スポーツサイト、アスレチックのエバン・ドレリッチ記者は自身のツイッターに「ＭＬＢのこの日の協議では６１万５０００ドル（約７０１０万円）にアップさせた」と投稿。選手会の要求は７７万５０００ドル（約８８３０万円）で隔たりは大きい。

　また、選手会は年俸調停の権利取得を３年から２年への短縮を要求しているが、ＭＬＢは現状維持の姿勢を変えていない。また、年俸調停権を行使できる在籍年数に達する前にＭＶＰやサイ・ヤング賞を獲得するなど大活躍をした選手に支払うボーナスとして選手会は１億５００万ドル（約１１９億５８００万円）の基金設立を要求しているが、米スポーツ専門局ＥＳＰＮのジェフ・パッサン記者によるとＭＬＢは１０００万ドル（約１１億３９００万円）に抑えたい意向だという。

　春季キャンプを予定通り開始するには２月１日（同２日）までの合意が必要とされるが、両者の溝は大きく、厳しそうだ。