Ｆ１グランプリ（ＧＰ）の開催権料が年間１００億円超えの最新相場が明らかになったことで、将来的な誘致を目指す大阪にとって大逆風となりそうだ。

　昨年、大阪観光局はＦ１誘致の方針を表明。大阪市の人工島・夢洲（ゆめしま）で開催中の関西万博の会場跡地が候補地に挙がっており、Ｆ１が開催可能なサーキット場を整備するアイデアが優秀提案の一つに選ばれるなど〝大阪ＧＰ〟の実現へ機運が高まっていた。

　しかし、Ｆ１の開催権料が暴騰している実情が浮き彫りに。マレーシアメディア「ベルナマ」は、同国政府がＦ１開催を検討しながら最終的に断念した経緯を報道。スポーツ担当相の説明によると「Ｆ１選手権を開催するには、Ｆ１の商業権保有者であるリバティ・メディアに開催権料で、年間約３億リンギット（約１０５億円）を投資する必要がある」と最新の相場が１００億円超えとなっている状況が明らかになった。

　Ｆ１の開催権料は、長年開催してきた欧州を中心とした伝統のサーキットは比較的割安の条件とされるが、一方で新興のサーキットには超高額な開催権料を要求する流れが生まれている。最近の新たな契約または検討している例としては、サウジアラビアの年間約８８億円、カタールの年間約９１億円、スペイン・マドリードの年間約７７億円などとなっており、ついには今回１００億円まで突破したとみられている。

　日本の開催地では、鈴鹿が２０２９年まで契約を延長。鈴鹿は伝統のサーキットとして世界的な地位を確立しており、契約額は抑えられているとみられるが、今後大阪が誘致を目指す場合は新興サーキットのため、超高額な契約条件を求められることが確実だ。鈴鹿の契約にならって５年契約をベースとするならば、総額５００億円超えは避けられない。

　そうした状況のため、ネット上では大阪ＧＰ開催に悲観的な見方が噴出。「大阪聞いてますか？　大阪府民でＦ１好きですが大阪開催なんて夢のまた夢です」「大阪で開催するとか言うてる観光局の誰かさん　わかっとるかぁ」などと意見が上がっている。

　万博跡地で大阪ＧＰは実現するのか。夢かカネか選択を迫られそうだ。