ドジャース・大谷翔平投手（３０）と並ぶ、もう一人の「主役」が脚光を浴びている。その名はマーク・ウォルター氏（６５）だ。ＭＬＢ史上最高額の契約で２０２３年オフに大谷を口説き落としたドジャースの筆頭オーナー兼会長が、今度はＮＢＡの名門ロサンゼルス・レイカーズの経営権を、過去最高額となる１００億ドル（約１兆４５００億円）で買収するという衝撃ニュースが、ロサンゼルスを駆け巡っている。

　米スポーツ専門局「ＥＳＰＮ」など複数のメディアは連日にわたり、米４大プロスポーツ界で発生しようとしているメガＭ＆Ａの動きをクローズアップ。その中で米メディア「トータルプロ・スポーツ」は、ウォルター氏の人物像と秘められた野望について焦点を当てている。

　ウォルター氏は２０２１年にもレイカーズの株式２７％を取得していたが、今回の買収計画がこのまま順調に進んで優先購入権を行使すれば、悲願の筆頭オーナーに就任する運びとなる。これによって、数十年続いた〝バス家時代〟に終止符が打たれることになる。

　多角経営企業「ＴＷＧグローバル」のＣＥＯ兼会長であり、運用資産３０００億ドル（約４３兆５７３５億円）超を誇る金融大手「グッゲンハイム・パートナーズ」の創業者。米経済紙「フォーブス」の推定によれば純資産は６１億ドル（約８８００億円）、米ブルームバーグ通信では１２４億ドル（約１兆８００７億８０００万円）に達するとされる。

　すでにドジャース、ＷＮＢＡ（米女子バスケットボール）のスパークス、Ｆ１チームなど数々のプロスポーツに出資しており、「買えないスポーツはない」ともささやされる存在だ。

　その財力と影響力の前に、ＳＮＳや地元のロサンゼルス市民からはウォルター氏に対し「もうＭＬＢ全体を買えるのでは」との指摘も飛び交っている。さらには一部から「トランプ大統領に代わり、次期大統領候補になれるのではないか」といった声まで出始めているという。

　実際、ウォルター氏は気候変動対策や山火事復興を支援する１億ドル規模の「ＬＡライゼス」プロジェクトを２０２５年に立ち上げるなど、社会貢献にも積極的だ。

　ドジャースの「７億ドル男」大谷と、レイカーズに所属する「キング」レブロン・ジェームズ（４０）、そして「ＮＢＡのサムライ」こと八村塁（２７）を間接的に支配下選手に置く超大富豪――。スポーツ界の権力地図すら書き換えかねないウォルター帝国の〝次の一手〟に、今後も注目が集まりそうだ。