世界一のプロレス団体「ＷＷＥ」のビンス・マクマホン会長（７６）が〝不倫スキャンダル〟を報じられ、波紋を呼んでいる。

　米経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）」が伝えたところでは、ＷＷＥでＣＥＯ兼会長のビンス氏は、不倫関係にあり退社した女性従業員に３００万ドル（約４億円）の〝口止め料〟を支払うことで合意したとされる。

　ＷＷＥの取締役会はこの秘密決済について、女性の友人からの電子メールにより把握し、今年４月から調査を開始。ビンス会長は１９年にその女性をパラリーガル（弁護士秘書）として雇った際に前金で１００万ドルを払い、残りの２００万ドルは５年間で分散して支払うことになっていた。また、ビンス会長の他にＷＷＥタレント部門の責任者、ジョン・ローリネイティス氏（ジョニー・エース）との秘密保持契約についても、調査しているという。
　
　米ＷＳＪ紙に対して、ＷＷＥの広報担当者はその関係は合意の上であったとし、ビンス会長の弁護士は元従業員がビンス氏をハラスメントでは訴えておらず、女性が退社の際にはいかなる金銭も払っていないとコメント。〝口止め料〟にはビンス会長の個人的な資金を使ったというが、このショッキングな報道を米メディアは一斉に追随して伝えた。

　ビンス会長は、米トランプ政権で中小企業庁長官を務めたリンダ夫人と１９６６年に結婚。２人の間には長男のシェーンと、トリプルＨ夫人でもある長女ステファニーがおり、ＷＷＥ幹部のステファニーは「家族との時間を大切にするため」と５月下旬から休職している。「マクマホン一家」は、世界のプロレス界に大きな影響を与えているだけに、報道の衝撃は大きい。

　一方で、米ニュースサイト「ＴＭＺスポーツ」によると、ＷＷＥはニューヨーク証券取引所に上場しているが、ＷＳＪの記事が１５日未明に公表されたにもかかわらず、ＷＷＥの株価はなんと「水曜日（１５日）に５％近く上昇した」という。「ビンスはプロレスのトッププロモーションの中で絶大な権力を握っている」（ＴＭＺスポーツ）ことの証明ともなった。

　ＷＷＥではこれまでリング内外でソープオペラ並みの大騒動が繰り広げられてきたが、世界的な米経済紙が報じた〝悪の天才〟のスキャンダルは一体、どうなるのか。