米大リーグ機構（ＭＬＢ）と選手会が交渉を続けていた新労使協定が失効期限の１日午後１１時５９分（日本時間２日午後１時５９分）までもまとまらずに失効した。ＭＬＢオーナー陣は施設を閉鎖するロックアウトに踏み切った。

　オーナー陣によるロックアウトは１９９０年以来、３１年ぶり。労使の争いでＭＬＢの全業務が止まるのは９４～９５年以来、２６年ぶりだ。ストライキでワールドシリーズが中止され、翌年は１か月近く遅れての開幕となりシーズンも短縮された。

　ＭＬＢネットワークのジョン・ヘイマン記者は失効直前に自身のツイッターで「ＭＬＢのオーナー陣は全会一致でロックアウトを決めた。ロックアウトは明日から行われるが時間は決まっていない」と伝えていた。米スポーツ専門局ＥＳＰＮのジェフ・パッサン記者によれば、１日に行われたＭＬＢと選手会側の最終交渉はわずか７分で終了した。

　ロックアウトとなった場合、球団施設が封鎖され契約交渉も凍結される。そのため、広島からポスティングシステムのでメジャー移籍を目指している鈴木誠也外野手（２７）やＦＡになった菊池雄星投手（３０）らへの影響は避けられない。

　全米野球記者協会（ＢＢＷＡＡ）は１１月３０日（同１日）に一斉メールを会員に送信。「ロックアウトになれば４０人ロースター枠の選手について球団関係者らは一切話せなくなるため、今夜か明日中に連絡を取るように」と通達した。

　オレンジカウンティー・レジスター紙が入手した選手会が選手らに配布したガイドラインによれば「ロックアウトになった場合、選手らのサービスタイムや給料は再開するまで凍結。しかし、ケガなどで活動休止中の選手で条件に見合う者は、引き続き給料が支払われる」という。また、２０２２年の開幕前までに合意に至らずロックアウトが続く場合には、選手会が４０人ロースター枠の選手に対し健康保険のサポートを続けるなど、３６ページに渡り細かい条件が説明されている。

　米メディアによると、選手会側はＦＡまでの期間を６年から５年へ、年俸調停を３年から２年にそれぞれ短縮することを求め、球団間の収益分配の大幅な変更を求めているが、ＭＬＢ側は拒んでおり、隔たりは大きいという。