６月に開幕する北中米Ｗ杯のメキシコ開催が危機に陥っている。

　きっかけは治安悪化だ。メキシコ国防省は２２日に中部ハリスコ州に拠点を置く国内最大級の麻薬組織「ハリスコ新世代カルテル」の首領ネメシオ・オセゲラ氏が死亡したと発表。その後、同麻薬組織の反発が起き、州都グアダラハラで、放火された車両が道路をふさいだり、商店の窓が割られる事態が起きている。同都市はＷ杯開催都市の一つだけに、本番への不安は増すばかりだ。

　今回のＷ杯は、グアダラハラで４試合、モンテレイで４試合、メキシコシティーでは開幕戦を含む５試合が組まれている。森保一監督率いる日本代表は、Ｗ杯に向けてモンテレイで事前キャンプを行い、同都市で１次リーグ第２戦チュニジア戦に臨む。

　そんな中、アルゼンチンに拠点を置くメディア「ｉｎｆｏｂａｅ」は「メキシコは治安上の懸念から開催権を失う可能性が浮上している」と報道。その上で「国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は大会開催条件が最適でない場合、開催を辞退できる厳格な法的メカニズムを有している。ＦＩＦＡ規約および２０２６年Ｗ杯規則によれば、開催国の開催資格停止または開催地変更が明文化されている」と指摘した。

　戦争、深刻な内乱、安全上のリスクなどがあれば、開催を返上させる権限を有するわけだ。

　Ｗ杯開催にあたってメキシコの治安は、かねて問題視されてきたが、ＦＩＦＡが同国政府が策定したセキュリティー対策に信頼を置く形で準備が進められてきた。その前提条件が崩れかけてきている中、ＦＩＦＡはどのような判断を下すのだろうか。