芸能界に始まり、日本球界も揺るがす大問題に発展したオンラインカジノ問題。日本野球機構（ＮＰＢ）の調査では計８球団、１５人の利用が判明している。その一方、現場の現役選手の間からは抜本的な改革を求める提言も飛び出している。

　このまま収束に向かうのか…。３日に開かれたＮＰＢとプロ野球１２球団による実行委員会で、榊原コミッショナーは各球団の代表者に向けて啓発活動の継続などを指示。また、ＮＰＢの中村事務局長はオンラインカジノの利用を新たに自己申告した者はいなかったと公表した。

　オリックス・山岡がオンラインポーカー大会に参加したことをきっかけに球界全体に広がった騒動。調査はＮＰＢが主導する形で利用した選手や監督、コーチ、スタッフ、球団関係者は各球団に「自主申告」するように呼びかけられて行われている。

　ある球団関係者は「自分はギャンブルをやらないので実態は分からないけど『自己申告してくれ』と言われて『はい、分かりました』と正直に手を挙げる人ばかりじゃないだろうから、もっといるのでは。該当者全員を探し始めたら正直キリがなくなると思う」と推測。球界内では〝自首〟した１５人は「氷山の一角だ」と捉える向きが強い。

　とはいえ、無関係でも〝風評被害〟にさらされる方はたまったものではない。現役選手の一人は「『野球選手はお金があるからオンカジなんかに手を染めるんだ』などの声をネットで見たけど、誰でも手軽にできちゃうからこれだけ社会問題になってたわけだし、それは違うと思う」と不満げだ。

　さらに「（選手かそれ以外の）利用者の人数（の内訳）などを公表してもらえれば、オンラインカジノが誰にとっても身近な存在ということが分かると思うし、啓発につながるんじゃないかと思うんです」と訴えた。

　最近では芸能事務所の「タイタン」が所属タレントだけでなく事務所全体への調査を行い、公表に踏み切ったことで話題を呼んだ。球界は疑念を払拭して開幕を迎えられるのか。