どこまで広がりを見せるのか。プロ野球を統括する日本野球機構（ＮＰＢ）は２７日に１２球団からの調査報告を受け、７球団、計１４人のオンラインカジノの利用が新たに判明したと発表した。

　利用者の名前は公表しておらず、処分するか否かや事案を公表するかどうかなどについての対応は各球団に委ねるとも説明している。１４人は野球を含むスポーツを対象としたオンラインカジノの利用者ではないという。

　オリックス・山岡泰輔投手（２９）のオンラインカジノ利用が発覚したため、ＮＰＢ側は１７日の時点で同球団へ調査を依頼。オンラインカジノ利用の事実を認めた山岡に対してオリックス側は当面の間、活動自粛を命じたことを２１日に発表している。

　この日行われたＮＰＢ側の発表は山岡の一件を足がかりとし、その後の１２球団による調査によって事実上の〝芋づる方式〟であらわになった結果といえる。

　とはいえ、まだこれで全貌が明らかになったとは断言できない。２１日にＮＰＢは「（１２球団に対して）当該関係者に向け、過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう呼びかけることを要請しました」などという声明を出し〝自首〟を呼びかけている。今後もＮＰＢ側は自主申告の受け付けを継続する方針を示しており、場合によっては利用者の数がさらに膨れ上がっていく恐れも十分にある。

　球界周辺では「１４人は一体誰なのか」と〝犯人探し〟が本格化する一方、別の関係者からは「１４人以外にもうまく調査を逃れ、まだ隠れている人間がいるんじゃないのか」「３月２８日の開幕戦に悪影響を与えてしまうかもしれない。大丈夫なのか」などと邪推する声も飛び交い始めている。

　懸念材料が指摘されているのも気がかりだ。球界関係者の一人は「利用者の処分や事案の公表は各球団の判断にゆだねられているが、そうなると〝差異〟が生じる可能性が出てくる。公表や処分を行う球団と、そのどちらも行わない球団とでは同じオンラインカジノ利用者がいるにもかかわらず不公平になるのではないか。つまり『正直者がバカを見る』という構図だ」と指摘する。

　開幕まで残り１か月。球春到来を前に日本プロ野球界にとっては頭の痛い問題となりそうだ。