東京地検が知人女性への強制性交の疑いで書類送検された西武・山川穂高内野手（３１）を嫌疑不十分で不起訴処分としたことを受け、日本プロ野球選手会は３０日、西武球団、メディア、ファンなどに対して客観的事実に基づく慎重な対応を求めた。森忠仁事務局長名で発表された談話は以下の通り。

　本日、当会会員である山川穂高選手（以下『本件選手』といいます）について、東京地方検察庁より、不起訴処分が出されました。不貞行為について特にご家族との関係で反省すべき点はあるものの、本件選手から相手方への和解金などの支払いはなく、相手方から警察に申告された事実関係について、相手方の言い分を認定する証拠は認められないとの判断がなされています。

　当会は、これまで当会会員、そして将来の当会会員のためにも、このような騒動が発生した場合、何が客観的事実であり、何が選手本人に帰責されるべきなのか、慎重に検討の上、対応してきました。本件につきましては、これまで客観的事実に基づかないメディア報道、ソーシャルメディア投稿が続き、それに伴い本件選手に対する事実無根の誹謗中傷、本件選手が所属する埼玉西武ライオンズ球団や、更には親会社である西武グループにさえも、客観的根拠のないクレームが寄せられています。これまでの騒動は、専らこれらの客観的事実に基づかない一方的な言動によるものもあり、本件選手に騒動の責任の全てが課されるものではありません。

　メディア、ファンの皆さま、埼玉西武ライオンズ球団におかれましては、今後、本件選手に対して東京地方検察庁より不起訴処分が出されたことを前提に、客観的事実に基づく慎重なご対応をいただくことを求めたく存じます。

　選手寿命が限られているプロ野球選手にとっては１日１日が極めて貴重なものです。本件選手が再びグラウンドでプレーできるよう、静かに見守りいただきますようお願いいたします。
　
　球団は事実関係を確認中で、親会社の西武ホールディングスと連携を取りながら慎重に山川への処分を決定していく。