米ＷＷＥの総帥ビンス・マクマホン氏（７６）が引退を表明したことを受け、さらなる波紋が広がっている。

　ビンス氏は２２日（日本時間２３日）に「７７歳に近づき、ＷＷＥの会長兼ＣＥＯを退く時期が来たと感じている」などと声明を出し、引退を発表した。今後は「大株主」としてＷＷＥを支えていくというが、引退表明の背景には一連の「不倫スキャンダル報道」があったことは言うまでもない。

　米経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）」が今年６月に、ビンス氏が不倫関係にあった元従業員に３００万ドル（約４億円）の〝口止め料〟を支払ったとされる問題を、ＷＷＥの取締役会が調査中と報道。大きな注目を集めたが、ビンス氏は特別委員会の調査に委ね、会長とＣＥＯ（最高経営責任者）の座から離れることを表明した。

　だが、米メディアには、ビンス氏が会長兼ＣＥＯを退任しても、ＷＷＥの「大株主」であることや、娘のステファニー・マクマホン氏が同職を引き継いだことにより、総帥の影響力に変わりはないとの見方があった。それを大きく覆したのが、〝ＷＳＪ砲〟の追撃だ。

　ＷＳＪ紙は今月になって、ビンス氏が「性犯罪と不倫の疑惑を隠蔽するため」に〝口止め料〟として過去１６年にわたり、ＷＷＥに所属した４人の女性に１２００万ドル（約１６億円）を支払っていたと報じた。初回の報道から対象者が４人に増え、〝口止め料〟も４倍の巨額に膨れ上がったことから、さらなる大騒動になった。

　しかも、４人の中には女子の元選手が含まれており、ビンス氏はこの元選手にセクハラを繰り返していたとし、元選手から拒否されたことで同選手を降格させて２００５年に選手契約を更新しなかったとも報じられた。その元選手への〝口止め料〟は７５０万ドル（約１０億円）とされており、衝撃を持って受け止められていた。

　米メディアによればこの続報も、ビンス氏に大きなダメージを与えた。ＷＷＥはニューヨーク証券取引所に上場しており、株価への影響を避けるため、ビンス氏が引退を決断したのでは…との臆測もある中「ビンス・マクマホンの引退発表を受けて、ＷＷＥ社の株価は、株式の売買高が少なかった時間外取引で、顕著な変化はなかった」（ＣＮＢＣ）と伝えられている。
　
　ＷＷＥを世界一のプロレス団体に育てたビンス氏だが、その幕引きはショッキングなものとなった。