NPBとJリーグが助っ人選手らの〝2週間待機〟短縮を政府に要望へ

2021年02月08日 14時18分

斉藤惇コミッショナー

 日本プロ野球機構(NPB)とJリーグによる第25回新型コロナウイルス対策連絡会議が8日、オンライン形式で開催された。

 この日は主に外国籍の選手らが入国の際、2週間の待機期間を要するためチーム合流が遅れることが議題に上った。また新規ビザ発給を必要とする場合は入国停止となっている点も取り上げられ、それぞれ同会議の専門家メンバー3人から意見を聞いた。特に現行の2週間の待機期間については今後、政府に対して緩和策を要望することで意見が一致した。

 NPBの斉藤惇コミッショナー(81)は「チーム構成ができないという問題があり、非常に現場では苦しんでいる。入国したとしても14日間の待機期間というのが決められている」と状況を説明。その上で緩和策の要望に関しても「難しいところだが、国民、医療関係者からみて、ある程度納得性のある要望でないと政府のほうもジャッジしにくい。ただ、オリンピックを『100%やる』とIOCはおっしゃっている。『やる』ということでいくと(海外からの)選手の出入りというのは相当な課題になると思う」と述べた。 

 同会議では科学的根拠を基にしながら待機期間を現行の2週間から1週間もしくは10日間程度に縮め、PCR検査で陰性が確認された選手らはチームへの合流が可能となることを求める案なども話し合われた。専門家チームの愛知医科大教授・三鴨広繁氏は「外国人選手らが来日できないことは喫緊に解決すべき問題。五輪・パラリンピックの開催に向けても試料を提供することが必要だ」とコメント。東邦大学教授の舘田一博氏も「しっかりとしたエビデンスを出して政府、スポーツ界と協力し、次のステージへ進むことが重要」と後押ししていた。