アジア大会（１９日開幕、愛知）では、選手たちをネット上の誹謗中傷から守るため、対策オフィスが設置されている。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）による合同の取り組みで、先月１９日からモニタリングを開始した。約１か月間で人工知能（ＡＩ）などを使って１万７８７２件の投稿を確認。選手の出生に関する差別的な内容や、女性選手の容姿に対する悪意のある投稿が確認できたという。大会期間中は弁護士が名古屋市内のオフィスに常駐して、ＬＩＮＥ（ライン）で選手が直接相談できる環境を整える。

　２月のミラノ・コルティナ五輪でも、誹謗中傷から選手たちを守るための特別チームを結成した。２４万件以上のコメントが寄せられ、約１９００件については削除申請を実施。実際に削除できたのは約３７０件だった。

　柔道女子６３キロ級で五輪２連覇を果たしたＪＯＣの谷本歩実理事は「誹謗中傷を受けた選手が、それを口にするのを恥ずかしいと感じてしまう壁がある」と指摘。選手の注目度が上がるほど誹謗中傷数も増える傾向にあるが「誹謗中傷と戦うのではなく、誹謗中傷のない世界を目指して、お互いに理解を深めながらＳＮＳ空間をつくっていく必要があると思っている」と語った。

　怒りの感情をコントロールする「アンガーマネジメント」を参考にした「言葉に６秒深呼吸」をキーワードとした啓発活動も展開中。さまざま形で誹謗中傷の撲滅に務める。