国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジャンニ・インファンティノ会長を失脚させる動きが加速している。

　インファンティノ会長は、Ｗ杯などを運営する新会社「ＦＩＦＡフォワード・エンタープライズ」（ＦＦＥ）を設立し、株式を民間に売却する計画を発表した。これが猛批判を浴びて大騒動に発展すると、一転して計画の中止を発表した。

　今回の計画で反対派の急先鋒となった欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）は緊急声明を発表。「ＵＥＦＡは、ＦＩＦＡがＷ杯の株式売却計画を撤回したことを歓迎する」と強調した。

　そして「正体不明の人物が短期間で企て、大会にとって何の利益にもならない秘密裏の計画を、このまま続けるわけにはいかない。責任者を特定し、責任を追及しなければならない」と強硬な姿勢を示した。

「今後数日から数週間かけて、ＵＥＦＡが加盟協会と協力し、他の連盟とも緊密に連携しながら、今回の事態がなぜ起きたのかを検証し、再発防止策を策定することは当然のことである。この検証は徹底的かつ根本的なものでなければならない。あらゆる選択肢を検討すべきである。現在のＦＩＦＡ指導部は、ＵＥＦＡの信頼を失っただけでなく、サッカー界の多くの関係者の信頼も失った」とＦＩＦＡの現首脳陣を批判した。

　そして「ジャンニ・インファンティノは２０１６年にＦＩＦＡ会長に選出されるにあたり、加盟協会の信頼と投票を求めた際、『もちろん透明性を保つ必要があります。私はＵＥＦＡでの過去１５年間、常にそうしてきました。ＦＩＦＡの活動には、皆さんも日々参加していただく必要があります』と述べた後、集まった関係者に対し、『ＦＩＦＡの資金は皆さんの資金です。ＦＩＦＡ会長の資金ではありません。皆さんの資金です。皆さんは各国協会であり、ＦＩＦＡの資金はサッカーの発展のために使われるべきであり、それ以外の目的に使われるべきではありません』と語った。彼はこれらの約束をどちらも果たせなかった。彼が企て、強引に押し通そうとした、陰湿で不透明な取引は、透明性とは程遠いものだった」と矛先を向けた。

「ＦＩＦＡの銀行口座に眠っている資金の一部を使い始め、ＦＩＦＡ加盟２１１か国それぞれの草の根サッカーやサッカー界全体が必要としている活性化策を実施すべきだ。しかし、そのためには家宝を売り払う必要はない。これはサッカー界全体にとっての勝利だ。しかし、これで終わりではない。提案は撤回された。ＦＩＦＡへの信頼を再構築する作業は、まだ始まったばかりだ」と締めくくった。

　インファンティノ会長の退任へ、ＵＥＦＡは全面抗争の構えだ。