内紛勃発！　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジャンニ・インファンティノ会長が主要国際大会の運営と商業活動を担う新会社を設立し株式を民間に売却する方針を発表したことに欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）はＷ杯不参加を決議するなど反発が強まっている中、ＦＩＦＡ内部からも不満が噴出。会長側近は辞任を表明し、幹部は解任覚悟で批判を展開するなど混迷を深めている。

　内部からも不満が噴出した。ＦＩＦＡはＷ杯の大会運営と商業活動を担う評価額２００億ドル（約３兆２０００億円）の新会社「ＦＩＦＡフォワード・エンタープライズ」（ＦＦＥ）を設立し、株式を民間に売却する方針を発表。この計画に非難の声が高まる中、英「ＢＢＣ」など各メディアによると、インファンティノ会長の上級顧問を務めてきた側近のカルロス・コルデイロ氏は３１日に辞任を表明したという。

　元米国サッカー連盟の会長で銀行マンでもあったコルデイロ氏は「ＦＩＦＡの責任は、いかなる犠牲を払ってでも商業的利益を最大化することではない。Ｗ杯の株式売却を検討しているのを見過ごすことはできない」とし「断固として反対する。これはＦＩＦＡの加盟協会にとって、サッカー界にとって、長期的な未来にとっても不利な取引」と糾弾した。

　さらにＦＩＦＡの最高執行責任者（ＣＯＯ）を務めるケビン・ラモール氏は新会社について、インファンティノ会長が秘密裏に進めたとし「欺かれた。会長一人だけの計画。この計画を絶対に進めてはならない。サッカー界の政治指導者たちは今こそ自らに正しい問いを投げかけ、正しい決断を下すべき時だ」と主張。自身の意向を表明したことで解任される可能性があることに「それで職を失うなら仕方がない。少なくとも今夜はよく眠れる」と語った。

　今回の計画についてＵＥＦＡなどが反発している中、ＦＩＦＡ幹部らが反旗を翻したことでインファンティノ会長の孤立化は避けられない見通し。組織内外から圧力が強まる中、各メディアでは計画の見直しや辞任の可能性も報じられているが、来年３月のＦＩＦＡ会長選挙を前に混乱は収まりそうにない。