開催状況が不透明となっている「オリンピックｅスポーツゲームズ」に向けた現状が明かされた。

　９月開幕する愛知アジア大会ではｅスポーツ競技が採択され、７種９タイトルに日本から代表団が派遣される。大会に向け、７月には味の素ナショナルトレーニングデンター（ＮＴＣ）内にｅスポーツ特化の新施設「ＨＰＳＣ　Ｅスポーツラボ」が新設されるなど、国内での動きも加速している。

　一方、アジア大会後の大規模国際大会の枠組みについては、整備が進んでいないのが現状だ。ｅスポーツにおける国際大会は、開発会社主催でゲームタイトルごとに行われるものが多い。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）もサウジアラビアの団体、ｅスポーツ財団（ＥＦ）と協力し「オリンピックｅスポーツゲームズ」の開催を目指していたものの、昨年１０月に協力関係を解消。今年５月にはＩＯＣのｅスポーツ専門委員会が休止されたことが報道された。

　しかし、日本ｅスポーツ協会（ＪｅＳＵ）関係者は「休止になったのはオリンピックｅスポーツゲームズの開催可否を判断するための委員会。大会の開催が決定し、その役割が終了したから休止した。大会に向けた動きはちゃんと検討されている」と、ＩＯＣがｅスポーツに対し消極的になったことを否定する。

　その上で「オリンピックｅスポーツゲームズをＩＯＣが推進するにあたって、新しい国際団体ももう立ち上がっている。ここを起点として大会がまとめられいく。近々、何かしらの発表があることを期待している」と今後のさらなる展開を見据えた。

　ＩＯＣ主導ではないものの、今年１１月にはＥＦ主催の国別対抗戦「ｅスポーツネーションズカップ」（１１月、サウジアラビア・リヤドで開幕）も控えている。日の丸を背負ったｅスポーツアスリートを官民、そしてファンが一体となって支えていける環境づくりが待たれる。