ドジャース・大谷翔平投手（３１）が不動産開発に絡む訴訟沙汰に巻き込まれたが、地元メディアは動じなかった。

　大谷と代理人のネズ・バレロ氏はハワイ島ハプナ・コーストにある２億４０００万ドル（約３５０億４０００万円）の高級住宅開発プロジェクトを巡って、不動産開発業者のケビン・Ｊ・ヘイズ・シニア氏と不動産ブローカーの松本智子氏の２人から訴訟を起こされた。

　１３日（日本時間１４日）のエンゼルス戦後、大谷は米メディアに「フィールドに集中したい」とコメントしたが、この日、米メディア「ドジャースウエイ」は「アンチ・ドジャースが騒いでいる」とバッサリ切り捨てた。

　同記事は「大谷は元通訳の水原一平氏をめぐるスポーツ賭博スキャンダルにおいて、連邦当局と州当局の両方から不正行為の疑いを晴らされたにもかかわらず、ネット上には大谷の関与やスキャンダルに関する知識について陰謀論を唱え続けるファンがいる。こうした陰謀論は未だに収まっておらず、おそらく彼のキャリアを通して続くだろうが、スキャンダルの兆候を嗅ぎつけると、再び勢いを増して現れてくるのも無理はない」とあくまで〝有名税〟だとした。

　さらに「前回のスキャンダルが大谷選手のフィールドでのパフォーマンスにどれほど影響を与えたか（あるいは影響を与えなかったか）を考えると、今回の件で彼が大きく動揺するとは期待しない方が良いでしょう」と一平騒動後、成績を向上させた大谷の〝鋼のメンタル〟を強調した。