女子テニス協会(WTA)が、ウクライナ侵攻によりロシアとベラルーシ勢を出場禁止にしたウィンブルドン選手権に対して異例の巨額罰金を科すことになり波紋が広がっている。

 テニスのツアーを統括する男子プロテニス協会(ATP)とWTAはロシアとベラルーシ勢の出場を容認しているが、ウィンブルドンは出場禁止とする処分をくだした。

 そうした中、WTAがウィンブルドンに〝厳罰〟を決定した。英紙「デーリーメール」は「ウィンブルドンの主催者は、ロシアのアスリートを出場禁止にしたことで100万ドル(約1億3500万円)相当の罰金を科された。WTAが、ウィンブルドンを主催するローンテニス協会とオールイングランドクラブに、それぞれ62万ポンド(約1億156万円)と20万7000ポンド(約3390万円)の罰金を科した」と報道。ロシアとベラルーシ勢を大会に参加させないことを厳しく非難し、ウィンブルドンに巨額の罰金を命じたのだ。

 これに対して「ウィンブルドンを運営する主催者は、罰金を通知されて怒って反応した。英国政府の支援を受けて上訴する予定だ」と猛反発。罰金は受け入れられないとして徹底抗戦する構えだ。

 英国政府はウィンブルドン側を支援する方針を表明。ナディン・ドリーズ文化長官は「(ウクライナ侵攻が始まった)2月以来、国際的なスポーツコミュニティーの大多数が団結して、ウクライナでのプーチンの野蛮な行動を非難している」と指摘。ウィンブルドンがロシアとベラルーシ勢を排除したことを擁護し、WTA側との対立が鮮明化している。

 ウィンブルドンは熱戦の真っただ中だが、コート外でも激しい火花が散りそうな展開だ。