地元紙カリフォルニア・ポストは１３日（日本時間１４日）にマーク・ウォルター・オーナーがドジャースを売却しても大谷翔平投手（３２）が「キーマン条項」を発動する可能性は低いと報じた。

　ウォルター氏が買収から１年でＮＢＡのレイカーズを１２５億ドル（約１兆９９００億円）で売却したことを受けて、複数の米メディアが大谷の去就と関連付けた。２０２３年１２月にドジャースと１０年総額７億ドル（約１０１５億円＝当時）で契約した際、ウォルター氏かアンドリュー・フリードマン編成部長が球団を去った場合、契約を解除してＦＡになれるという「キーマン条項」が含まれていたのだ。

　同紙は「仮にウォルター氏が（ドジャースを）売却したとしても４度のＭＶＰ受賞者である大谷がその選択肢を行使する可能性は低いと、状況を知る関係者がカリフォルニア・ポスト紙に認めた」と報じるとこう続けた。

「これによりドジャースのオーナーを取り巻く不確実性の中で、少なくとも一つの潜在的な不確定要素が取り除かれた」

　もっとも、同紙によれば大谷がドジャースを離れることを望んでいる兆候はないという。

「大谷はドジャース加入以来、ＭＶＰを２度受賞し、ワールドシリーズを２度制覇。ＭＬＢ史上初の５０本塁打―５０盗塁を達成し、チームにすっかりなじんでいる」

　また、「契約のうち６億８０００万ドルの支払いを延期するという決断も意図通りに功を奏し、チームは彼を何層ものスーパースター級の才能で囲むことができた」と解説した。

　ただ、ウォルーター氏のレイカーズ売却の理由について米スポーツ専門局「ＥＳＰＮ」は「保険業界で金融帝国を築いたウォルター氏は脱税容疑で連邦捜査を受けている」、ブルームバーグは「証券取引委員会が調査している融資の返済のために資金調達を模索していた」などと報じており、流動的だ。

　同紙は「今のところ、大谷は明らかにロサンゼルスでの生活に満足しており、たとえ契約解除権を行使する機会があったとしてもそれを行使する可能性は低いだろう」とまとめた。ドジャースもファンも一安心だ。