日本バレーボール協会（ＪＶＡ）は１６日、海外出身選手の国籍変更を巡る問題についての見解を明らかにした。

　日本代表入りを目指した海外出身選手の国籍変更の手続きについてＪＶＡ側は支援を表明したが、国際バレーボール連盟（ＦＩＶＢ）は他国で代表歴のある選手が一定の条件を満たした場合に、国籍変更後の国で代表になれる従来の規定を２０２３年６月に撤廃。施行までに９０日の期間があったものの、ＪＶＡ側は把握していなかった。

　この日は臨時理事会後にオンラインで報道陣の取材に応じ、マーケティング本部長のけん責処分を発表。川合俊一会長は「いろいろな方に迷惑をかけたので、執行部は責任を感じないといけない。給料の一部を返上する形にしたい」と明かした。具体的な減給額は今後検討していく。

　最後には「これはもうわれわれの落ち度だと本当に思っている。選手にしっかりとした情報を与えて、われわれは把握してたらまた違った方向にいったんじゃないかと思っている。本当に反省している」と謝罪し、再発防止を誓った。