Jリーグが28日に理事会を開催し、秋春制へのシーズン移行についてさまざまな課題について議論を行った。

 日程やスタジアム確保、高校や大学の卒業選手の加入タイミングなど多くの論点がある中で、注目を集めるのが「財源の活用案」。(1)キャンプ費用増額分の支援として、シーズンオフ(夏)とウインターブレークでのキャンプ費用、シーズン中にホームタウン外でキャンプを行いながら試合をする際のキャンプ費用、(2)施設整備への支援として、スポーツが行えるエアドーム、降雪エリアのスタジアム対応、降雪エリア以外の暑熱対応などを挙げた。

 会見した樋口順也フットボール本部長は「施設の整備、サッカーだけじゃなく、子供たちがスポーツを楽しめるような環境を作っていく必要がある」とした上で「施設整備への支援も、リーグ、JFA(日本サッカー協会)の数十億円、100億円規模の財源を、その中でどれくらいの金額を(1)と(2)に使っていくか。当然ですが、(2)をがっつりやろうとすると、100億あっても200億あっても足りない。さまざまなステークホルダーのご支援や、シーズン移行していく中で戦略を実現、推進していくためには、もっともっと多くの費用も必要になってくる」と巨額の支援を想定していることを強調した。

 そして「全体にどのくらいの費用をどういうふうにかけていくのかも含めて、全体像も議論しながら詰めていこうと今回の理事会でも意見交換をしている」と活発な議論が交わされている。

 シーズン移行が実現した場合には、Jリーグがクラブに対してしっかりとしたサポートを行っていく方針だ。