米国連邦航空局（ＦＡＡ）は先日、民間航空機のパイロットによる２００８年から現在までのＵＦＯ目撃情報を公表した。ＵＦＯ研究者のカイル・ワーフェル氏からの情報公開要求に応えたものだ。複数の欧米メディアが報じた。米国でＵＦＯ情報公開の流れが加速している中、またもや衝撃だ。

　ＦＡＡが、パイロットによって目撃され、“ニアミス”として分類された１４年間分、６４件のＵＦＯ目撃情報を発表した。

　リストの中には、一般人が操縦したドローンの可能性が高いものもある。一方、２０２０年７月の報告には「非常に大きく、フリスビーまたは葉巻の形をした物体で、尾も補助翼も非常に速く、低レベルで移動していない。銀白色でほとんど透明で、音も出なかった」とまさにＵＦＯっぽいものもある。また、別の報告書では、星のような謎の物体が、高度を急速に変化させるのをパイロットが観察したという。

　実際には「評判を傷つける恐れがあるため、すべてのパイロットがＵＦＯ目撃を報告しているわけではない」。それでも、プロのパイロットが６４件ものＵＦＯ報告書を上げているのだ。

　ワーフェル氏は「未確認の空中現象は現実であり、無視できないことを示しています。米国政府はこれらの物体の正体を知っているはずですが、何らかの理由で秘密にしています」と話している。

　ここ数年、米国ではＵＦＯ情報公開に積極的だ。１９年に米海軍がＵＡＰ（ＵＦＯを含む未確認航空現象）の映像を公開し、２０年に国防総省もその映像を正式に公開。２１年に国家情報長官室が０４～２１年に海軍などから報告があった１４４件のＵＦＯ報告書を発表した。そして、今回はＦＡＡだ。

　ＵＦＯ研究家の竹本良氏は「米運輸省の下部機関であるＦＡＡがこのような情報開示に至ったことは、米政府の一連の流れに沿ったものといえます。ただ、通常、情報開示はさかのぼって過去から徐々に行うものですが、今回のように過去１４年分というのはどうしてなのかが不思議です」と指摘する。

　そして、「この間、ドローン開発の発展もあるために、未確認とはいってもドローンである可能性を否定できないということにしたかったのかもしれませんね。これまでＦＡＡはむしろＵＦＯ否定側に回っていたのですが、公表しやすくするため、ドローンの可能性も捨てきれない期間を公開の対象にしたのかもしれません。とにかく高度な訓練を積んだパイロットが既知の飛行物体とＵＦＯを見間違うはずはないわけですから、今回の公表は極めて信ぴょう性が高いです」と竹本氏。

　いずれにせよ、米国の航空に関する最高の権威であるＦＡＡが動きだした。竹本氏は「ペンタゴン（国防総省）がＵＦＯ調査部署を設立し、ＮＡＳＡがＵＦＯ研究チームを新設する時代です。大槻義彦名誉教授は一体何を思っているのか知りたいですね」とＵＦＯは環境の異常現象の一つだとする著名学者に触れ、感慨深げだった。