またしても１日延期となった。米大リーグ機構（ＭＬＢ）と選手会が難航している新労使協定をめぐって８日（日本時間９日）からニューヨークで日付をまたぎながら１６時間以上に及ぶ交渉を続けてきたものの、合意には至らず一旦終了。夜が明けてから９日（同１０日）も継続して話し合いが行われることになった。

　ＭＬＢ側はレギュラーシーズンを１６２試合制で実施するには８日中の合意が必要と選手会に通告していたが、２月末に行われた交渉時と同様にデッドラインも１日引き延ばされる模様だ。

　米紙ＵＳＡトゥデー紙のボブ・ナイチンゲール記者は真夜中まで続いたロングランの交渉が〝水入り〟となった直後に「選手会側は水曜日（９日）の朝、ＭＬＢの執行部と話をした後、回答書を提出する予定だ」とツイート。ＭＬＢネットワークのジョン・ヘイマン記者も自身のツイッターで「選手会はＭＬＢの最新の提案に回答する前に再度理事会で話をするよう要請し、午前中のもっと妥当な時間にＭＬＢに返答する予定だ。というわけで、一応の区切りがついた。今日の夜が本番であることを期待しましょう」とつづった。

　ただ、妥結することが期待されるとはいえ、双方の隔たりはなくなったと言い切れない。
　
　今回の労使交渉の場ではぜいたく税の上限ラインが重要課題の１つとされている。この日の交渉で機構側は一定の譲歩を見せ、今季２億３０００万ドル（約２６７億円）からスタートし、５年目の２０２６年に２億４２００万ドル（約２８１億円）まで引き上げるという新たな妥協案を提示。一方の選手会は最低年俸を今季２億３８００万ドル（約２７６億円）から２６年は２億６８００万ドル（約３１１億円）と定めて要求しているが、双方の希望額の差はこれまでよりもだいぶ縮まってきたようだ。

　また、ＭＬＢ側はメジャー最低保証年俸についても、機構側が今季７０万ドル（約８１００万円）、５年目の２６年には７７万ドル（約８９００万円）という新案を提示しており、選手会が求める今季７２万５０００ドル（約８４１０万円）から段階的にアップしていく希望プロセスにかなり近づく内容となっている。

　だが、金額的に見れば双方の希望にはまだ若干の開きがある。加えて年俸調停前のボーナスプールに関しては、ＭＬＢ側が修正案として前回から１０００万ドル（約１１億６０００万円）増となる４０００万ドル（約４６億４０００万円）を提示したものの、選手会側は８０００万ドル（約９３億円）から毎年５００万ドル（約５億８０００万円）増を要望ラインに掲げており、まだかなりの差があるのも気がかりだ。

　ちなみに交渉ではＭＬＢ側がクオリファイング・オファー制度の全面的な撤廃を条件に国際ドラフトの導入を求めていることもネックとなっている。選手会側は国際ＦＡの選手たちがプロ入りする際に希望球団を選べなくなるデメリットが生じるとして反発を強めているという。

　３月末に開幕予定だったレギュラーシーズンも１週間以上遅れることがすでに決定している。果たして１６２試合開催で開幕にゴーサインが出されるのか、あるいは追加キャンセルとなってしまうのか。夜明けからの交渉再開で、その命運は決まる。