日本サッカー協会とJリーグがW杯最終予選後の隔離期間短縮を政府に要望へ

2022年01月13日 18時03分

オーストラリア戦で勝利をサポーターとわかちあう日本代表イレブン(東スポWeb)
オーストラリア戦で勝利をサポーターとわかちあう日本代表イレブン(東スポWeb)

 カタールW杯最終予選の中国戦(27日)とサウジアラビア戦(2月1日、ともに埼玉)後に国内組の選手が新型コロナウイルスのオミクロン株の感染対策で14日間の隔離が求められる問題で、日本サッカー協会とJリーグが隔離期間の短縮を政府に要望することになった。

 国内組の14日間隔離を巡っては、J1神戸の三木谷浩史会長が「日本で行われる代表戦に出た選手は2週間隔離しろと『政府』と『協会』から来た。移動の自由、人権、営業権の侵害だ。海外から来た選手は即練習で、戻って海外で則(※原文ママ)プレー。頭おかしんじゃないの??」などと猛批判して波紋が拡大。

 こうした事態を受け、協会とJリーグは連名で政府に対して要望書を出す方針を決定。13日の技術委員会後に取材に応じた反町康治技術委員長は「クラブにとって死活問題だし、我々もすぐに(選手を)帰して開幕に備えてもらいたい。Jリーグの村井チェアマンと協会の田嶋会長が連名で『ぜひともそこのところをなんとかしてもらいたい』と連名でお願いをする状況。なるべく早く嘆願していい状況に持っていきたい。それ(隔離期間)が短縮されるなら。我々の実績を踏まえても、個人バブルなどを厳粛にやってきたので、そこのところを評価して頂いて変えて頂きたい」と強く訴えた。

 また、隔離期間の短縮が実現するかどうかにかかわらずW杯予選では国内組も含めたベストメンバーを招集する方針を反町委員長は明言。「我々としては、当然ながら日本のサッカーの今後を占う大きな試合なので、ベストなメンバーを選択してベストのゲームをして、ベストの勝ち点を得る。これに尽きる」と国内組の招集を見送る選択肢はないとした。

 隔離問題がどのような展開を見せるのか今後の行方に注目が集まる。

関連タグ: