国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジャンニ・インファンティノ会長をめぐって支持派が急速に力を伸ばしている。

　同会長はＷ杯など国際大会の運営、商業部門を担う新会社「ＦＩＦＡフォワード・エンタープライズ」と設立し、株式を民間に売却する方針を発表。これに欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）や北中米・カリブ海連盟（ＣＯＮＣＡＣＡＦ）などが猛反発し、計画は撤回された。しかし、ＵＥＦＡは同会長が辞任するまで「Ｗ杯ボイコット」を続ける意向で大きな波紋が広がっている。

　そんな中、ＣＯＮＣＡＣＡＦに所属するメキシコサッカー連盟は、所属する大陸連盟の意向とは反対に同会長の支持を表明した。「インファンティノ会長が発した２１１の加盟協会の利益のためにサッカーを共同で発展させ続けるという呼びかけを支持します」との声明を発表し、分裂状態となった。南米連盟（ＣＯＮＭＥＢＯＬ）のアルゼンチン連盟も「過去１０年間に行われた運営に対する支持を表明したい」と表明。すでにアフリカサッカー連盟（ＣＡＦ）も同会長を支持するという。

　またアジアサッカー連盟（ＡＦＣ）ではカタール、ＵＡＥ、クウェート、レバノン、スリランカ、ブータンがインファンティノ会長への支持を打ち出しており、ＦＩＦＡも５日に理事会メンバーから「全面的な支持」を得たと発表。英紙「デーリー・メールは「窮地に立たされたスイス人はどうやら、そして今、権力にしがみつくための試みは成功した」と伝えていた。