米国政府が宇宙人の存在を公表すると、金融危機と暴動が起きる可能性があるという。イングランド銀行で上級アナリストを務めていたヘレン・マコー氏が先日、英紙タイムズで警告した。

　マコー氏は「米国政府は、未確認異常現象（ＵＡＰ）の原因とされる高度な技術を持つ非人間的知性の存在について、数年にわたる機密解除と情報開示の過程にすでに入っているように見えます」と前置きして、こう指摘した。

「宇宙人の存在が明らかになれば、〝どの政府よりも強大で、意図も不明な力や知性が存在する〟という現実に、人類は直面せざるを得なくなります」

「ＵＡＰの開示は、存在論的ショックを引き起こし、物質的な結果を伴う心理的反応を引き起こす可能性が高いでしょう。市場参加者が従来の手法を用いて資産の価格設定に不安を感じた場合、破局的予測や陶酔感によって金融市場で極端な価格変動が生じ、信頼が崩壊する可能性があります」

　そして、銀行が破綻し、決済システムが崩壊した場合に何が起き得るかという暗いシナリオも描いた。

　マコー氏は「もし宇宙人の存在が事実だと確認されれば、わずか数時間で英国経済は崩壊しかねません。人々はガソリンを入れられず、食料も買えなくなって暴動が起きるでしょう。たとえ可能性が極めて低いと感じても、それを考慮せず、計画を立てないのは正気の沙汰ではありません」と話した。

　マコー氏はすでに、イングランド銀行総裁アンドリュー・ベイリー氏に書簡を送り、こうした事態の余波にどう対処するか、計画を立てるよう求めているという。