Ｆ１の放映権を巡って、動画配信大手「ネットフリックス」と「ＡｐｐｌｅＴＶ＋」による一騎打ちの様相を呈している。

　Ｆ１の米国放映権は現在、ディズニー傘下の米スポーツ専門放送局「ＥＳＰＮ」が所有しているが、契約が今季で終了する。来季から始まる放映権は世界的なＦ１人気を背景に相場が急上昇しており、これまではＡｐｐｌｅＴＶ＋が有利とみられたが、ここにきてネットフリックスも急浮上。水面下で激しい争奪戦が展開されている。

　米誌「メディアプレーニュース」は、Ｆ１放映権を巡る最新動向を報じた。「リバティメディアＣＥＯは名前を挙げなかったが、Ａｐｐｌｅ　ＴＶ＋とネットフリックスが引き続きＦ１放映権を争う」と指摘。「両社が２０２６年からの新たな権利確保に向けて引き続き主導権を握るとの見方が出ている」と強調した。

　同メディアは、Ｆ１を所有するリバティ・メディアの新ＣＥＯであるデレック・チャン氏の最近のコメントを報道。「交渉についてはかなり詳しく記録されていると思う。かなり進んでおり、最終的な合意内容については満足している。近いうちに何か話せる機会ができることを願っている」と交渉が大詰めを迎えていると指摘した。

　同メディアは状況を分析。「ネットフリックスとＡｐｐｌｅは、それぞれＦ１に多額の投資を行っており、メディア業界のリーダーであり続けている。ネットフリックスは、現在シーズン７を迎えるドキュメンタリーシリーズ『Ｆｏｒｍｕｌａ　１：　Ｄｒｉｖｅ　ｔｏ　Ｓｕｒｖｉｖｅ』で成功を収めている。Ａｐｐｌｅは最近、ブラッド・ピット主演の映画『Ｆ１：　Ｔｈｅ　Ｍｏｖｉｅ』で成功を収め、全世界で約６億２０００万ドル（約９２０億円）の興行収入を上げた」。両者ともＦ１に力を注いでおり、放映権は譲れない状況にあると指摘した。

　そして「両社は、ＥＳＰＮが支払っていると報じられている年間９，０００万ドル（約１３３億円）を大幅に上回る金額を支払うだけの潤沢な資金を持っている」と強調。米メディア「スクーデリアファンズ」は「放送権を獲得した企業がＥＳＰＮの現在の２倍の支出を正当化しなければならない」と指摘しており、次期放映権は年間で約２６６億円が最低ラインになるとみられる。両者の争奪戦によってさらなる高騰が見込まれることや、１０年の長期契約もウワサされていることを勘案すると、総額３０００億円の攻防になりそうだ。

　ネットフリックスと言えば最近も、来春の野球世界一を決めるワールドベースボールクラシック（ＷＢＣ）の日本での放映権を獲得して話題を呼んだばかり。「ネットフリックスは、スポーツリーグのシーズン全体よりも、特定のイベントに特化した番組制作に注力しています。Ｆ１レースは、アメリカ国内の３つのレースを含め、世界各国で繰り広げられる壮大なスペクタクルだ」と指摘する。Ｆ１放映権の行方に注目が集まる。