大坂なおみ制裁の仏テニス連盟会長が騒動を総括「我々は非常によくやった」「会見はルール」

2021年06月11日 10時47分

大坂なおみ

 テニスの全仏オープンで、大坂なおみ(23=日清食品)の記者会見拒否に対し、罰金を科すなどした主催者のフランステニス連盟ジル・モレトン会長が、一連の対応について「我々は非常によく対応した」などと主張。物議をかもしている。

 モレトン会長は、大会前に大坂が会見拒否を公表すると即座に「ひどい間違い。到底受け入れられない」と批判した人物。初戦勝利後の記者会見ボイコット後には罰金1万5000ドル(約165万円)を科し、他の4大大会の主催者と共同で声明。違反を繰り返すと、全仏失格や、4大大会出場停止といった厳しい制裁を受ける可能性を通告した。大坂はその後、棄権とうつを患っていたことを発表した。 

 モレトン会長は米「ニューヨーク・タイムズ」のインタビューに対し、一連の対応を「我々は非常によくやったと思う」と自画自賛。罰金については「彼女にペナルティーを科すことが目標ではなかった。『これがルールだ』とはっきり言うことだった」と述べた。

 大坂が棄権せず、会見を拒否し続けた場合は、追放するのではなく罰金を科し続けた可能性を示唆。「それがルール。ルールは、すべての選手に公平であるためにある」と強調した。

 大坂がうつを公表し、休養を発表したことで、4大大会側は「可能な限りの支援と援助をしたい」と声明を出した。モレトン会長も「彼女が提起したことは、本当の問題。議論が必要だ」する一方で、記者会見は「必要」とする立場を崩さなかった。

「もしかしたら、我々はルールを変更するかもしれない。でも、そうすれば、来るのはプレスルームに来たい選手だけ。来る人はあまりいないのが分かるだろう。誰もが自分のジャーナリストになる。選手は話したい時だけ話し、言いたいことを言い、答えたい質問にだけに応える。それは深刻な問題だ」

「もちろん、選手たちに助けと支援を提供する措置には賛成。だが不快かもしれないが、一般市民の関心を引く質問をする自由を記者に与えましょう」と続けた。

 モレトン会長の主張はニュージーランド「ヘラルド」などでも「驚くべき主張」などと報じられ、波紋を広げている。

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