東京五輪の再延期の可能性に大会組織委「今のタイミングで論じることは適切ではない」

2020年04月14日 18時58分

国立競技場

 東京五輪・パラリンピック組織委員会の高谷正哲スポークスパーソン(41)が14日、リモートで取材に応じ、新型コロナウイルス感染拡大で1年延期となった東京五輪の追加経費に言及。「現時点で延期に伴い増加する経費を見込むことは簡単なことではない。延期した大会の実現に向けて引き続き検討を進めるとともに、IOC、東京都、国の関係者と協議を進めたい」と説明した。

 国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(66)はドイツ・メディアのインタビューで追加経費として数億ドル(数百億円)の負担を想定していると明かしたが、これについて「どういうニュアンスでそういった発言をされているのか、なかなか捉えることができない表現」とした上で「非常に大きい金額がかかる可能性があるというニュアンスを多分に含んでいるものではないかとも推測できる」と見解を示した。

 また、すでに新型コロナウイルスの世界的な拡大を受けて来年夏の開催を危ぶむ声も出ている。バッハ会長はインタビュー内で「再延期」を否定しているが「再延期に関して、今のタイミングで論じること自体が適切ではない」と語った。万が一に備えて「プランB」を検討する意見も組織委内では出ておらず、あくまで「2021年の開催日程が決まっている以上、そこに向けて準備していくのが我々のミッション」との姿勢を貫いている。