トラブルが多発する愛知・名古屋大会（１９日開幕）について、運営関係者からは「日本の大会とは思えないくらいひどい」との嘆きが多く聞かれる。なぜ３２年ぶりの自国開催で問題が起きているのか――。一部からは〝大手代理店〟のノウハウを求める声が上がっている。
今大会はコンテナハウスの宿泊環境、食事の充実度などで不満が続出。選手の移動手配などでも不手際が相次いでおり、大手イベント関係者は「過去に国内で行われた国際大会で残念なものもあったけど、今回は大きく上回っているね」と指摘した。
その要因の一つが日本の大手代理店が不在という点。今大会は２０２１年東京五輪・パラリンピック時に代理店絡みの汚職が起きた影響で、国内大手は受注を獲得できなかった。愛知県、名古屋市が中心となって組織委員会を結成したが、想定外の事態に対応するスキルを兼ね備えていなかった。
今大会前にはアジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）が開催都市契約にある選手、役員数の合計「最大１万５０００人」を超える人数を提示。愛知県側は対応に難色を示したが、ＯＣＡ側は強行したことで、開幕前から多くの障害が発生する事態となった。ある競技団体関係者は「やっぱり（大手代理店が）長年にわたって培ってきたものがないと、こういう大きい大会の運営は難しいのでは」と落胆した。
もう一つがフランス起業の〝介入〟だ。リヨンに本社を置く「ＧＬ ｅｖｅｎｔｓ」が会場のデザイン、インフラの設営、入場管理、アクレディテーション、表彰式対応など、多岐にわたってアジア大会をサポート。ある大会関係者は「僕たちが気になる点があっても、あの企業さんは『ここは私たちの領域なので』と意見を聞いてくれない」と困惑。〝脱・代理店〟の動きを進めたことが、結果的に裏目に出ているようだ。
このような状況にはボランティアからも「本当に運営が問題だらけで申し訳ない。そもそも何でフランスの企業が入ってきているのか」と疑問視する意見が出るほど。このままでは〝史上最悪のアジア大会〟として歴史に刻まれてしまう可能性もありそうだ。
