Ｆ１グランプリ（ＧＰ）の開催権料が暴騰しており、最新の相場が年間１００億円を突破したことが明らかになった。

　マレーシアメディア「ベルナマ」は、同国政府がＦ１開催を検討しながら最終的に断念すると報道。「マレーシアは、開催権料や施設の準備にかかる費用が高額であること、またレース日程が過密であることを理由に、Ｆ１選手権を再び開催する計画はない」と伝えた。

「ハンナ・ヨー青年スポーツ大臣は、政府がＦ１選手権の開催を再検討する場合には、いくつかの要素をより詳細に検討する必要があると述べた。彼女は、マレーシアで毎年Ｆ１選手権を開催するには、政府がＦ１の商業権保有者であるリバティ・メディアに開催権料を支払うために、年間約３億リンギット（約１０５億円）を投資する必要があると述べた」と報道。ヨー大臣は「一般的に、マレーシアはリバティメディアと３年から５年の開催権契約を結ぶ必要があり、その期間のＦ１開催権料として約１５億リンギット（約５２５億円）を支払うことになる」と語った。

　さらに「開催権料に加え、サーキット整備やイベント運営にかかる費用も考慮する必要があります。セパン・インターナショナル・サーキットは依然としてＦＩＡ（国際自動車連盟）グレード１サーキットのホモロゲーションを取得しており、コースの安全性と関連施設が基準を満たすために年間１０００万リンギット（約３億５０００万円）の費用が必要だ」と質疑応答で明らかにした。

　あまりにも高額すぎるため、その費用を他のスポーツ振興のためにまわすべきとの意見が出たようだ。「セガンブット議員は、年間３億リンギットの開催権料があれば、省は３６３人の表彰台を目指す選手と９８３４人のタレント育成選手を対象とする２０種類のスポーツ育成プログラムを実施できると述べた」と指摘。同議員は「同じ３億リンギットがあれば、青年スポーツ省はこれらのプログラムの実施に何度も資金を提供することができ、それは２年分、あるいは４年分のスポーツ開発プログラムに相当する」とＦ１誘致は〝無駄遣い〟と強調した。

　Ｆ１の開催権料は地域によって差はあるが、近年は相場が高騰を続けており、最近新たな契約または検討している例だと、サウジアラビアの年間約８８億円、カタールの年間約９１億円、スペイン・マドリードの年間約７７億円などがある。

　今回マレーシアとの間で行われた交渉ラインは、史上初めて年間１００億円を突破した模様。世界的なＦ１人気を追い風に、開催権料の暴騰は加速しそうだ。