２０１５～１８年に東京箱根間往復大学駅伝競走（箱根駅伝）で青学大を史上６校目の４連覇（９１～９４回）に導いた原晋監督（５６）が、改めて正月の風物詩の〝全国化〟を訴えた。

　来年１月に開催される第１００回大会は記念大会として全国の大学に門戸が開かれたものの、１４日に開催された予選会で、関東以外の大学では京産大の２７位が最高成績。第１０１回大会以降の〝全国化〟は未定となっている。

　１９日に都内で行われたマイナビ社でのイベントに出席した原監督は、箱根駅伝の〝全国化〟について言及。「社会課題を解決できるスポーツ人にならないと、単なるスポーツ人に過ぎない」と切り出した上で「今の社会は東京一極集中なっていて、地方はものすごい人口が減っている。箱根に出ている選手の７割強が地方から関東に来ている。そのまま東京に残ってしまうと、どんどん地方が疲弊する。逆に地元の選手が地元で就職する構造をつくれば、地方はより活性化される」とメリットを口にした。

　さらにふるさと創生にもつながると指摘。「指導者の雇用が生まれ、地方の大学でも箱根に出られるとなったら、わが町から箱根の選手を出そうということで、競技人口の拡大にもつながる。そういった陸上界、社会の課題を解決する手段として箱根は全国化すべきという発想になる」と声を大にした。

　ただ、陸上関係者の間では「箱根駅伝を主催する関東学連が〝全国化〟には反対するだろう」との声が大半を占めている。原監督は「私は残念で仕方がない。自分のエゴや短期的なメリットばかりを追い求める指導者が、まだはびこっている現状がイヤ」ときっぱり。名将の声は果たして届くのか…。