【東京五輪】米大手紙が開催中止を〝最後通告〟…スポンサーにもメリットなしと指摘

2021年05月18日 22時16分

五輪開催への逆風は強まるばかりだ

 米大手紙「ロサンゼルス・タイムズ」が、今夏の東京五輪の開催中止を〝最後通告〟した。

 新型コロナ禍の深刻化にもかかわらず、国際オリンピック委員会(IOC)や大会組織委員会は開催中止を求める世論を無視し続けている。

 そうした傲慢とも言える姿勢に、超大国の米国大手メディアが最新状況を踏まえて中止を再び勧告した。

 同紙は「組織委員会が日本の看護協会に要請した。他の患者の前に、感染したアスリートを入院させるよう30の病院に依頼し、500人の看護師を派遣する。より感染力が強い新型コロナ変異種のまん延により、東京や他のいくつかの都道府県は非常事態宣言下にあり、すでにひっ迫している医療体制から医療資源を転用する理由はない」と断罪した。

 さらに「パンデミックは1万1000人以上の日本人の命を奪い、それは他の東アジアの国々よりもはるかに多い」と危機的状況を示したうえで「著名なビジネスリーダーでさえ五輪に反対している。楽天の三木谷浩史会長はCNNとのインタビューで五輪を『自殺行為』と呼び、ソフトバンクの孫正義会長は五輪の開催が日本や他の国々から『恐れられている』とCNBCに語った。テニススターの錦織圭も、彼の口調は完全に変わった」。世論に加えて、世界で活躍する日本の各界著名人も開催を疑問視する現状を指摘した。

 さらに「反五輪の感情は、有名人が聖火リレーから次々と脱落し、スポンサーは大会にリンクする広告の掲載をちゅうちょしている」とスポンサー側にとっても大会の後援はマイナスイメージにしかならず、全くメリットがないと強調した。

 そして同紙はこう結論づける。「新型コロナ禍の緊張の中で、日本人がファンから抗議者へと変わり、五輪は中止されなければならない」。米大手メディアからの最後通告は大会主催者の耳に届くか。

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