昨年１２月２日からロックアウト入りしている米大リーグ機構（ＭＬＢ）と大リーグ選手会は１７日（日本時間１８日）、ニューヨーク市内で新労使協定を巡る交渉を行ったが、わずか１５分で終了。依然として合意には程遠い状況が続くことになった。

　チームによっては春季キャンプ２日目を迎えていたはずの日に、選手会は年俸調停の取得年数を一律２年にする短縮案を取り下げる代わりに、対象選手を８０％に拡大してボーナス分配額を１億１５００万ドル（約１３２億円）に増やすよう要求した。機構側の提示額は１５００万ドルで、両者の溝はさらに広がった。

　ユニバーサルＤＨ制、プレーオフの拡大、抽選式ドラフト指名権の導入など、両者が合意に近づいている項目もあるが、機構側の取り分が減ることを意味する経済的な項目においては、依然として大きな隔たりがある。ＭＬＢは、公式戦を予定通り３月３１日（日本時間４月１日）に開幕させるためには、今月末までに合意する必要があると通達した。