欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）がＷ杯ボイコットを正式に決議した。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）はＷ杯など主要国際大会の運営と商業活動を担う評価額２００億ドル（約３兆２０００億円）の子会社「ＦＩＦＡフォワード・エンタープライズ」（ＦＦＥ）を設立する計画を発表した。しかも、その株式を民間に売却する方針を決めたことにＵＥＦＡが猛反発。３０日に緊急会議を招集し、ＦＩＦＡ主催大会への不参加を決定するなど大きな波紋が広がっている。

　ＦＩＦＡのジャンニ・インファンティノ会長がＷ杯の運営などを担う新会社「ＦＦＥ」の設立と、その株式約２０％を民間投資家に売却する方針であることが判明。これに猛反発するＵＥＦＡはこの日、オンラインで実施された緊急会議で、加盟する５５団体がＦＩＦＡ主催大会へのボイコットを満場一致で決めた。

　ＵＥＦＡは声明で「Ｗ杯は投資商品として扱うことはできない。Ｗ杯はサッカー界における最も偉大なスポーツ遺産だ。何世代にもわたり、あらゆる大陸の選手、代表チーム、そしてサポーターによって築き上げられてきた。その一部たりとも民間投資家に譲渡されるべきではない。Ｗ杯は売り物ではない」とし「民間の投資家がＦＩＦＡ大会の所有権を得た瞬間からサッカーが変わってしまう。商業的な利益は永続的な義務となり、投資家の期待は重圧に変わる」と警告した。

　その上で「議論の結果、これらの提案が有効な間はＵＥＦＡ加盟国の代表チームはＦＩＦＡの大会に参加しない」と表明。ボイコットは男女Ｗ杯やクラブＷ杯を含むＦＩＦＡ主催の全大会となる。９月のＵ―２０女子Ｗ杯（ポーランド）や１０月の女子Ｗ杯プレーオフも対象でＦＩＦＡが新会社に関連する提案を取り下げない限り、欧州チームは不参加を続けるという。

　ＵＥＦＡは「サッカーにとってこれほど重要な提案が秘密裏に、そしてサッカーを統治する人たちとの協議なしに考案されたことは無責任で弁解の余地はない」とし「これは民主主義的な決定ではなく威嚇による統治であり、世界的な競技運営を担う機関としてふさわしくない強制行為だ」と糾弾。改めてＦＩＦＡとインファンティノ会長を激しく非難した。

　今夏の北中米Ｗ杯８強には優勝したスペインをはじめ強豪のイングランド、フランスなど欧州６チームが入った。ＵＥＦＡのローラ・マカリスター副会長はＦＩＦＡの提案について「サッカー界存亡の危機」と主張。またアジアサッカー連盟（ＡＦＣ）や北中米・カリブ海連盟（ＣＯＮＣＡＣＡＦ）も、ＦＩＦＡの計画について支持しないことを表明するなど、世界中から不満の声が高まっている。

　英メディア「ＢＢＣ」によると、ＦＩＦＡが提案した新会社ＦＦＥの株式売却は、米ドナルド・トランプ大統領の義理息子ジャレッド・クシュナー氏の弟ジョシュア・クシュナー氏率いる「Ｔｈｒｉｖｅ　Ｅｔｅｒｎａｌ」が主導する予定という。インファンティノ会長は自身のＳＮＳを更新し「ＦＦＥは実際に提案であり、申し出です。何よりも義務ではなく機会です」とし「これまで活用されていなかった商業価値を引き出すことです」と説明した。

　各方面から反発を受けるＦＩＦＡは提案を撤回するのか。世界最大規模のスポーツ大会をめぐってサッカー界は大きな岐路に立たされている