当連載が始まってから半年が経過した。そこで、今回はこの半年間で取り上げた銘柄のパフォーマンスを振り返ってみたい。もともと、当欄は「中長期で株価の大幅上昇が期待できる銘柄」が大前提。そのため、今回は直近１か月分、つまり１１月１９日以降の銘柄を除いて、連載スタートから５か月間のパフォーマンスに限定する。
この５か月間で取り上げた全５９銘柄の平均騰落率はプラス３１・３％。おおむね好調と言える。特に、初回で取り上げた造船関連銘柄の株価は右肩上がりで、三井Ｅ＆Ｓ（７００３）は株価が約３倍、名村造船所（７０１４）は同２・４倍、ＮＩＴＴＡＮ（６４９３）は２・３倍、大同メタル工業（７２４５）は２・２倍と、軒並み２倍以上に上昇。別表で示したように、電力や資源リサイクル関連も大幅高しており、同じ期間のＴＯＰＩＸ（東証株価指数）の上昇率を大幅に上回った。また、対象期間を連載開始から３か月に限定すると、平均の騰落率は約４４％まで上がる。
６０銘柄近く取り上げれば、当然、１０月２９日で紹介したダイハツインフィニアース（６０２３）のように、掲載後に株価が下落した銘柄も中にはある。とはいえ、大半は株価チャートが右肩上がりのうえ、まだ上値余地が大きい銘柄のほうが圧倒的に多い。
前述したように、当欄のメインテーマは国策をベースにとした「長期で株価の大幅上昇が狙える株」。取り上げた各銘柄の根底にある相場テーマはいまだ全く色あせておらず、今後も株価を押し上げる要因になるだろう。
これまで毎週違うテーマでお届けしているが、造船やエネルギー・電力、資源リサイクル、金利上昇関連などは、特に今後も上昇が期待できる。たとえば、先ほど挙げたダイハツインフィニアース（２８１０円）。掲載直後に業績の下方修正で売られたものの、決算自体は当初の見通しと比べて増額修正されている。むしろ、買い増してもいい内容だった。同社は船舶用ディーゼルエンジンの世界的企業で、国策の強烈な追い風を受けており、まだ上値余地は大きいと思われる。
ほかに、やはり造船関連のＮＩＴＴＡＮ（６３８円）、原発関連の日本ギア工業（６３５６＝８６６円）、金利上昇関連の横浜フィナンシャルグループ（７１８６＝１２４５円）なども引き続き要注目だ。
過去に当欄で取り上げた銘柄は「東スポＷＥＢ」にて遡って読むことができるので、ぜひ投資の参考にしていただきたい。（株価は９日終値）
