巨額マネーの行方は――。Ｊリーグが１４日に都内で実行委員会を開催し、秋春制へのシーズン移行について全６０クラブに意向を問う投票を実施。賛成が５２クラブに達し、２０２６―２７年シーズンからの秋春制移行が確実になった。

　Ｊリーグ側は３つの選択肢を用意。「２０２６―２７シーズンからシーズン移行を実施することを決め、残された課題を継続検討していく」が５２クラブ、「現段階ではシーズン移行を決めない、数か月の検討期間を目安として継続検討を行う」が７クラブ、「シーズン移行を実施しない、継続検討を行わない」が１クラブと投票結果を公表した。

　９割近いクラブが賛成票を投じ、反対をしたのはかねて異論を唱えていた新潟のみ。今後は１９日の理事会で最終的な結論が出されるが、シーズン移行は確実な状況だ。今後の焦点の一つは、移行へ向けてＪリーグが準備する巨額な〝カネ〟の行方だ。

　移行の際に課題山積の降雪地域クラブに対する施設整備への支援をはじめ、リーグ側は移行時のサポートとして１００億円規模の財源を用意する方針。この日の実行委員会でも巨額マネーの行方について議論され、樋口順也フットボール本部長は「財源の活用にしても、今以上にもっと細かくどんなサポートをするのか。移行期にさまざまな対応が必要になるので、どれくらい各クラブに負担がかかるのかをもう少し正確に検証したいというクラブもあった」と語った。

　支援金は各クラブに均等に配分されるわけではないことから、シーズン移行の正式決定後はカネを巡るクラブ間の綱引きも激化しそうだ。