イングランド・プレミアリーグでＤＦ高井幸大（２１）の所属するトットナムは４日（日本時間５日）ダニエル・レビ会長が退任すると発表した。２００１年に会長に就任し、約２５年間もクラブの発展に尽力した。後任は新設された非常勤会長に就任するピーター・チャリントン氏が務めるという。

　夏の移籍市場が終わったばかりで突然の発表となったが、トットナムの人事には〝裏事情〟がありそうだという。英メディア「ｔａｌｋＳＰＯＲＴ」は「レビ会長の退任はオーナーであるルイス家によって推進されたと理解している」と伝えた上で「中東とサウジアラビアからの投資がトットナムに向かっている可能性がある」と報じた。

　同メディアのアレックス・クルック記者は「クラブ運営方法やオーナーシップは変わらないと言っているが、ウワサは流れており、おそらく中東、サウジアラビアから多額の投資が流入するという情報を集めようとしてきた。だから現時点でトットナムが言っていることにもかかわらず、これがオーナーシップ交代の第１歩なのではないかと疑問に思う」という。

　イングランドではマンチェスター・シティーやニューカッスルが中東からの投資によって躍進した。トットナムも転換期を迎えているとの見方も出ており、今後の動向が注目されている。