メーガン妃が政界進出に向け、着々と準備をしていると米メディアが２日報じた。

　米ニュースサイト「ＴＭＺ」によると、ヘンリー王子＆メーガン妃が設立し、運営するＮＰＯ「アーチウェル財団」の２０２１年の収支報告書が先月公開され、政界と深いつながりのあるＰＲコンサルティング会社に対する１１万ドル（約１４６３万円）の支払いが記載されていることが明らかになった。

　問題の会社は米サンディアエゴ近郊にある「ＫＭＬ戦略アドバイザーズ」で、ケイティ・マコーミック・レリーヴェルド氏が代表を務める。同氏は２００７年～１１年、オバマ元大統領夫人のミシェル・オバマ氏の広報官を担当。ヒラリー・クリントン元上院議員やジョン・ケリー元上院議員らの選挙戦などの広報活動を手掛けたこともあり、民主党重鎮らと太いパイプを持つとされる。

　米紙ニューヨーク・ポストは「政治とつながりのあるＰＲ会社への支払いは、メーガン妃の政界進出の可能性を示す最新のにおわせに過ぎない」と指摘。実際、同妃は２１年、米連邦議会に対し、女性議員らを通じて有給育児休暇制度の必要性を訴えていた。

　また、王室離脱して米カリフォルニア州に移住した２０年には、ヘンリー王子＆メーガン妃は同州のニューサム知事とプライベートな会合を持ったことで、同妃は「政界入りを目指している」と話題になった。知事側は当時、「夫妻のカリフォルニア州移住を歓迎しただけ」としていた。

　収支報告書によると、同財団は２人の慈善活動家から、それぞれ１０００万ドル（約１３億３３７０万円）と３００万ドル（約４億円）の寄付を受けていたことも明らかになった。提供者の名前は不明。