元職員の横領を隠蔽したとされる日本バドミントン協会をはじめ、各競技団体の不祥事が発覚し、批判がやまないケースが目立っている。なぜ、各競技団体は同じ轍を踏んでしまうのか。「謝罪のプロ」がスポーツ界の抱える闇をズバリ指摘した。

　日本バドミントン協会は、元職員による約６８０万円の私的流用などがありながらも、第三者委員会による報告書の内容を公表しておらず、来年度の国からの強化費が２割削減されることになった。７月にはフェンシングのエペ日本代表が６月の沖縄合宿でレジャーに興じていた問題が浮上。日本フェンシング協会の会長でタレントの武井壮が「アスリートに必要なものだった」と結論づけたものの、ネット上では批判の声が飛び交った。

　いずれも対応のまずさが火に油を注いだ格好。「謝罪のプロ」として知られる東北大学特任教授の増沢隆太氏は「やはり税金は私たちのお金という意識があるので、炎上の原因の一つになりやすいのですが、その環境の変化を運営側がわかっていないのでは」と分析しつつ、組織の構造上の問題点を挙げた。

「かつての名選手や有名だった人が会長をやったりするケースが多いじゃないですか。当然ですが、組織管理とスポーツは全く関係がない。米国のプロスポーツみたいにマネジメントもプロがやる、選手は選手です、といったその辺の分業が日本はプロスポーツ界でも、よくできていないところがある。なので、スポーツ団体に関するスキャンダルが出たときに、組織運営がグタグタなってしまうパターンが多い」

　選手だけではなく、組織も〝プロであれ〟というわけだ。相次ぐ不祥事にスポーツ界に対する信頼は日に日に落ちているのが実情。早く手を打たない限り、最悪の事態に発展する可能性もゼロではなさそうだ。