サッカー界でも〝ロシア包囲網〟が狭まる中、今後のカギを握るのは中国となりそうだ。ロシアのウクライナ侵攻を受け、３月に予定されるカタールＷ杯欧州予選プレーオフで同組になっているポーランド、スウェーデン、チェコが揃って対戦拒否を表明した。

　ただ、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は今のところ静観。３か国がプレーオフに参加せずロシアが出場権獲得となるのか、逆にロシアを除外して３か国でプレーオフを行うのか。どちらにしても波紋を呼ぶことは避けられず、ＦＩＦＡは苦しい判断を迫られている。

　ウクライナへの侵攻が続けばロシアの除外も現実味を帯びてくるが、そこで注目が集まるのがＦＩＦＡを支える〝中国スポンサー軍団〟の動向だ。「ＦＩＦＡの大スポンサーには中国企業が多く、その意向は無視できない。対応にも少なからず影響が出てくるのではないか」と大手広告代理店関係者は指摘する。

　ＦＩＦＡの最高位スポンサーとカタールＷ杯の最高位スポンサーを合わせた１１社のうち４社が中国企業となっており、ロシアを巡る措置についても口を出す可能性があるのだ。中国企業の背後には当然、中国政府の影響力がある。習近平国家主席とロシアのプーチン大統領は「蜜月」とも言われるだけに、ＦＩＦＡに〝圧力〟がかけられてもおかしくないが…。果たして、どうなるか。