IOCも代表内定者の権利維持の意向を示す

2020年03月28日 16時40分

 東京五輪開催の1年程度延期を受けて、卓球やマラソン・競歩(陸上)など一部の国内競技団体はすでに代表に内定している選手の権利を維持する方針を固めたが、国際オリンピック委員会(IOC)も同様に出場を認める意向を示した。

 海外メディアの取材に応じたIOC関係者によれば、トーマス・バッハ会長(66)が「代表が決まっているアスリートに関しては、自動的に出場資格が得られる」と語ったという。

 開催時期についてはこれから調整していくことになる。大会組織委員会の森喜朗会長(82)は「順調に進んでいる」と話すにとどめ、遠藤利明副会長(70)は「早く決めて、そこに向かってみんなでやっていくということ」とコメントした。