新型コロナウイルスの感染拡大により大会自粛が続くプロレス界が、馳浩衆議院議員（５８）に要望書を提出した。ブシロードの木谷高明取締役（５９）をはじめ、新日本プロレス、スターダム、全日本プロレス、ノア、ＤＤＴ、東京女子プロレス、ディアナの７団体首脳とレスラーが１５日に、「簡易検査キットの早期普及」と「年間契約している選手の休業補償」の２点を求めた。

　古巣プロレス界の危機的状況を陳述された馳氏はこれを受け止める一方で「業界の発展のためにも統一されたコミッションがあると、我々（要望を）受ける方も助かる。社会的にも認められたジャンルとして理解されるものと思っております」と提言した。これを受けて木谷氏は「これを機につくった方がいいなと思いました。『日本プロレス協会』でいいんじゃないですかね？　ちょっと音頭取りますよ。そういうのがあれば、オールスター戦とかもやりやすい」と語った。

　これまで日本のマット界では統一組織設立の動きが起こりながらも、全て頓挫してきた。それでも木谷氏は「障害はないと思いますよ」とした上で「（興行が）できるようになったら、すぐにでも規模を問わずにオールスター戦をやるべきだと思います」ときっぱり。コロナ禍に揺れるプロレス界団結の必要性を訴えた。