デッドラインは何とか〝延命〟される格好となった。大きく難航している新労使協定について米大リーグ機構（ＭＬＢ）と選手会（ＭＬＢＰＡ）は２８日（日本時間３月１日）にフロリダ州ジュピターで午前１０時から日付をまたいで１６時間半を経過しながら話し合いを続けたものの、合意には至らなかった。

　ただ、交渉は翌日の１日（同２日）も継続して行われることになった。ＭＬＢ側は２８日までに妥結しなければ３月３１日（同４月１日）の開幕戦を延期してレギュラーシーズンを短縮するとしていたが、その新たな交渉期限も米国東部時間の１日午後５時（同２日午前７時）に定められた。

　ＭＬＢネットワークのジョン・ヘイマン記者は両陣営の話し合いがいったん休止となった後、ツイッターを更新。「選手会側はぜいたく税、最低給与額、ボーナスプールについて、まだＭＬＢ側との主張が異なっていると考えている。しかしながらこの時点で双方がこれを成し遂げようとしているのは明らかで、これは最高のニュースだ」とつづり、両陣営が歩み寄りをみせているとの見解を示した。

　ＭＬＢ公式サイトのマーク・フェインサイド記者もツイッターで「情報筋によると、今夜はＭＬＢと選手会の間で交渉は行われないが、十分な進展があったため、新しい決着を確定させるべく火曜日も交渉が続けられるという。その期限は火曜日の午後５時に変更された」と速報した。

　ＭＬＢは選手会に（１）プレーオフをＭＬＢの提案通り１４球団で行うのであれば最低年俸は７０万ドル（約８０５０万円）で、年俸調停前のボーナスプールに４０００万ドル（約４６億円）。（２）選手会が望む１２球団でのプレーオフなら最低年俸６７万５０００ドル（約７７６３万円）で年俸ボーナスプールに２０００万ドル（約２３億円）という２案を提示。新労使協定は（２）で進めることに合意した模様だ。

　最大の争点となっているぜいたく税の対象となるチーム総年俸を今後５年間でどのように設定するかについてなど争点は数多く残されているとはいえ、ＭＬＢと選手会側の双方が着地点を見い出そうとしていることだけは間違いない。１日延期となった交渉の行方が再び注目される。