韓国の人気ガールズグループＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）が未成年時に所属事務所ＡＤＯＲと結んだ専属契約を巡り、米紙ニューヨーク・タイムズによる５日の報道が波紋を広げている。

　同紙によると、メンバーが１４～１７歳だった時に交わした契約には、「睡眠」「休息」「自由な選択」に関する権利を事実上放棄する内容が含まれていたほか、「不誠実な態度」や「不適切な恋愛関係」を禁じる条項も盛り込まれていた。また、「教育を受ける権利」など未成年者の基本的人権を保護する契約書の一部文言が削除されていたとされる。

　さらに、未成年者に「過度な露出や性的表現を強要してはならない」とする韓国の標準契約書の条項も除外されていたという。

　これに対し、ＡＤＯＲ（アドア）の親会社で、総合エンターテインメント企業のＨＹＢＥ（ハイブ）は同紙に、「児童保護法を順守し、安全な環境でアーティストが活動・トレーニングできるよう努めている」と説明。契約は合法的かつ誠実な交渉のもと締結されたと主張した。

　ＮｅｗＪｅａｎｓは２０２４年１１月、ＡＤＯＲとの契約紛争を理由に独立を表明。メンバーのハニは韓国国会で、事務所から「意図的な誤解や操作」を受けたと訴えていた。一方、ＡＤＯＲは「信頼関係が壊れたという一方的な主張だけでは契約解除の理由にならない」と反論している。

　また、ＡＤＯＲは２０２５年１２月、メンバーのダニエルや家族、プロデューサーらを相手取り、契約違反などによる損害賠償約３０００万ドル（約４７億円）の支払いを求めて提訴。ＨＹＢＥ側は違約金についても「業界標準を超えるものではない」と説明した。

　今回の報道は、Ｋ‐ＰＯＰ業界の契約実態や、若年アーティストを取り巻く厳しい環境があらためて露呈したものとなった。